サンヨーホームズの注文住宅ってどう？新築体験談をご紹介！

更新日：2019年3月21日

サンヨーホームズはプレハブ工法で施工する住宅に強みを持つハウスメーカーです。かつては三洋電機の子会社であったことから「三洋ホームズ」と名乗っていましたが、子会社ではなくなった後の2012年からは現在の社名となっています。

なお、注文住宅だけではなく、マンションやリフォームなどの事業も展開しています。

基本情報・坪単価

サンヨーホームズの住宅は、100年の耐久性を追求した軽量鉄骨造の家づくりを行っています。

構造躯体は、1本で8.6トンの重さに耐える角パイプの柱と、たわみの少ない大型の梁を用いて建物を支えます。また業界トップクラスの耐力ブレースが、地震や台風などの外部の力から建物の変形を守ります。

このサンヨーホームズ独自の構造体は、建築基準法で定められている地震の際の水平変形量を大きく下回っており、地震によって変形しにくい強い構造を実現しています。

そしてこうした強い構造体に、独自開発の「ダイナミックダンパー」という制震装置を取り付けることで、地震の揺れを最大50パーセントも抑えることができます。

このダイナミックダンパーには、縦横2箇所にブリヂストン社の高減衰ゴムが組み込まれ、そのゴムによって地震の揺れが吸収されるので、地震による建物の揺れを抑え、構造体や内装への損傷を低減させることが可能です。

また鉄骨の接合部で用いられるナットには、新幹線などでも採用されるハードロックナットを採用し、地震の揺れでナットが緩んでしまうのを防ぎます。

こうした高い耐震性を持つサンヨーホームズの住宅は、住宅性能表示制度の耐震等級において最高等級の等級3の獲得ができるようになっています。

政府は2020年までに家庭内の消費電力を自宅の太陽光発電で生産したエネルギーで全てまかなうという新築住宅のゼロエネルギーハウス化を推し進めていますが、サンヨーホームズでは現在すでにその性能・設備を標準仕様としています。

太陽光発電システムと太陽熱利用のエコキュートにより、太陽光発電で創ったエネルギーを蓄電池にためて、独自の「スマeHEMS」というエネルギーの管理システムで効率的にエネルギーを使っていくことができるため、無理なく光熱費ゼロを達成することができます。

またサンヨーホームズではオール電化の設備を導入しているため、IHクッキングヒーターなどでも発電したエネルギーを無駄なく使うことができます。さらに電力が余ったら売電も可能です。

また、光熱費ゼロをより効率的なものとするために必要な要素として、建物自体の高い断熱性があげられます。

サンヨーホームズでは、床下にはポリスチレンフォーム床断熱材を敷き詰め、底冷えを防止します。さらに外壁パネルと天井部分に高性能グラスウールを用いて安定した断熱性を維持します。

もっとも熱が出入りしやすいと言われている窓には、内側にはアルミよりも熱伝導率の低い樹脂サッシを使用し、アルゴンガラスを注入した複層ガラスを標準で採用することで、一般的な窓よりも年間19,500円も節約が可能となります。

こうした建物自体の断熱性は東北地方においてもゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）断熱基準を標準でクリアしており、平成25年省エネ基準に対しても40パーセントも上回る高い断熱性能となっています。

サンヨーホームズでは耐久性100年の長寿命の家を掲げていて、構造体の強さだけではなく外壁などの外装にも高い耐久性にもこだわった家づくりを行っています。

外壁には独自の「フッ素コート」を行うことで塗料の色あせなどを遅らせることができます。汚れが付いても雨で流れ落ちる自浄作用があるのでお手入れが簡単です。

そのため通常は10年ほどでメンテナンスが必要とされる外壁に、塗膜20年保証という業界初の保証体制を用意しています。

そして一般的な住宅と比べて外壁のメンテナンスの回数を抑えることができるので、コストも30年間で約200万円も低減できます。

屋根にはガラスコーティングした屋根材を用いています。ガラスコーティングは紫外線に強く30年もの間色あせを防ぎます。

そのため、30年間塗り替える必要がないので、一般的な平形屋根の住宅と比べて約80万円ものメンテナンスコストを減らすことができます。

サンヨーホームズでは、こうした耐久性の高い部資材を使うことでメンテナンスコストを減らすことができ、さらには標準搭載の太陽光発電で光熱費もまかなえることから、サンヨーホームズの住宅は長く住み続けるとトータルでコストが安くなる、と言えるでしょう。

また、センチュリー保証という長期保証と定期点検によって、引き渡し後も安心して住み続けることができます。

構造体には30年保証、屋根・外壁などの防水には20年保証という業界トップクラスの長期保証のほか、30年後も保証契約の更新を行うことで、建物があり続ける限りサポートを受けることが可能となっています。